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正社員が在宅勤務で働ける企業5選

在宅勤務という働き方のメリット


かつては育児や介護、自身の病気や障害のために外出が困難な人は、会社勤務を諦めざるを得ないのが普通でした。しかしパソコンやスマホの普及と通信回線の速度が大きく向上したため、在宅のまま仕事をすることが可能となってきました。

在宅勤務は通勤しなくても働いて報酬を得られる勤務者側はもちろん、企業にとっても大きなメリットがあります。災害などで交通網が寸断され通勤が困難になった場合でも、社員が自宅で業務を行えるというのがその一点です。

そしてそれ以上に、毎日の通勤は難しくとも優秀な人材は、在宅でその能力を発揮してもらった方が業績アップに繋がるはずです。在宅勤務の導入は働く側と雇用する側、双方にとって望ましいことと言えるでしょう。



正社員として在宅で働ける企業その1


まずは求人サイト・人材派遣を中心に多角的な事業を展開しているリクルートホールディングス。試験期間を経たうえで2016年1月からリモートワークを本格導入し、自宅やコワーキングスペースなど任意の場所での業務遂行を可能としました。

育児・介護など出社が難しい事情を抱えた社員に限らず、全従業員を対象としている点が特長です。雇用形態も問わないため、派遣社員であっても会社間の同意および本人の希望があればリモートワークを選択することができます。

上限日数を設けず上司の認可さえ得れば全く出社しなくてもよい点も、個人の状況に応じた柔軟な働き方が求められる時代にマッチしています。



正社員として在宅で働ける企業その2


続いて日本最大手のインターネット事業者の一つであるヤフー。同社ではフレックスタイムと並んで「どこでもオフィス」というどこでも好きな場所で業務を行ってよい制度を導入しています。

他にも自分の席を離れて社内のカフェでミーティングができる、事前申請をすれば副業してもよいなど、自由度の高い働き方が認められています。これらは斬新な発想は相応の環境があってこそ生まれる、社外の空気に積極的に触れるべきというという考えに基づくものです。

したがって特に在宅での勤務を推奨しているわけではありませんが、多様な事情を抱えた社員一人一人が働きやすい環境作りが成されています。具体的にはキャリアや子育ての悩みを共有できる座談会、婦人科の病気に関する情報交換の場などを設けています。

会社が全面的に自由な働き方をバックアップしてくれるので、育児や介護と仕事を両立させている人には心強いのではないでしょうか。



正社員として在宅で働ける企業その3


それから銀行を中核とする総合金融グループのみずほFG。全社員を対象とする在宅勤務制度を実施しており、特に育児や介護で時間的制約がある人のために独自のワークライフバランス支援制度を打ち出しています。

育児休暇は子供が2歳になるまで、育児を理由とする残業免除や時差出勤は小学3年生まで認められるなど、法令の要件をはるかに超える手厚さです。介護についても、3種類の休暇・休業制度と就業時間を減らしたり変更したりできる制度が設けられています。

会社から提供されるタブレットを用いてテレビ電話で会議に参加することもでき、在宅でも出社した場合に劣らない質と量の業務をこなすことが可能です。



正社員として在宅で働ける企業その4


そしてお菓子メーカーのカルビー。以前から導入してきたモバイルを用いての在宅勤務(モバイルワーク)制度を2017年4月から大幅に拡張しました。

この改正によってそれまでは最大週2日のみ認められていたテレワークが、毎日可能となりました。就業場所も自宅に限られていたのが、カフェなど自宅以外の場所も利用できるように緩和されています。

「ワークライフバランス」ではなく「ライフワークバランス」、つまり業務以上に個人の生活が優先されるべきという理念をかかげ、残業削減のための「サマータイム」「アーリータイム」などユニークな制度を取り入れているのも特色です。



正社員として在宅で働ける企業その5


最後はコールセンター・バックオフィス業務を手がけるりらいあコミュニケーションズ。コンタクトセンター基盤の刷新によってセキュリティーが強化されたのを受けて、2016年に本格的な在宅勤務制度をスタートさせました。

電話さえ受けられればどこが勤務地でも差し支えないコールセンター業務は、もともと在宅勤務に適しています。加えてコンタクトセンター基盤の機能によって、自宅でも通常のコールセンターと同じクオリティのオペレーションが実現可能となりました。

在宅オペレーターは通勤時間もなく柔軟なシフトを設定できるので、同社は在宅コールセンターサービスを今後も拡大していく方針です。



 

 


332人へのアンケート結果発表 【在宅勤務の実態が明らかになりました】

当アンケートは、東京23区内に勤務するビジネスパーソン332名を対象に、ご自身が勤務する会社での「在宅勤務」の導入状況と、「在宅勤務」に対しどのように感じているか意識調査を図ることを目的に実施しました。調査の結果は「在宅勤務は有効」だと考える人が65.7%に達しました。

その他にも、さまざまな設問を行い、在宅勤務というワーキングスタイルについてどう思っているのか、とても興味深い結果が出ました!アンケート結果は、下記からダウンロードください!

 

 

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