Original

テレワークの費用と一口に言っても2種類あります。「削減できる費用」、「かかる費用」、実際の所どうなの?

テレワークで費用を削減できるものとは?

テレワークを導入することで、インターネットなどのネット環境を利用してどこでも仕事が可能になります。

職場に通勤しなくても、仕事が出来るので新しい働き方とされているのです。また、遠方に出張しなくてもテレワークを通じてウェブ会議もできるでしょう。


テレワークで削減できる費用として「通勤費・オフィス賃料・光熱費・採用費と教育費・残業代・出張費」などがあります。

「通勤費」はテレワークで在宅勤務を増やせば、交通費が減るからです。今まで定期券を利用している場合には、回数券代や通勤した日のみを支給すれば、費用を削減できます。


「オフィス賃料」では、在宅勤務が多くなり出社する人を減らせれば、借りるオフィスの階数や部屋数を減らせるからです。

また、モバイルワークを導入してフリーアドレスオフィスにすれば、社員の席を固定しません。通勤した人が使うスペースのみ確保できればいいので、オフィスの面積を減らせるのです。よって、オフィス賃料の削減に繋がるでしょう。

「光熱費」もオフィスの部屋数が減れば、電気代や水道代などの削減ができます。


今までは、育児や介護・結婚・パートナーの転勤による退職は避けられないものでした。新しい人材を補充し教育するためには「採用費と教育費」が掛かります。しかし、テレワークで在宅勤務を推奨すれば退職が防げるので、費用の削減になるでしょう。


また、テレワークを導入していれば、出張などの訪問先からオフィスに帰らなくても、近辺のシェアオフィスで仕事を進められます。時間を有効活用できるので「残業代」が減るのです。

さらに、拠点間でウェブ会議をすれば出張の数を減らせるので、交通費や宿泊費などの「出張費」を削減できます。



テレワークをするのに掛かる費用とは?

テレワークの導入に必要なものとして「リモートデスクトップ・ウェブ会議・グループウェア・ウェブ勤怠管理システム・通信料・シェアオフィス利用料」があります。


これらの環境を整えるには、初期費用が掛かってしまうのです。ほとんどのものは、一度導入すれば管理や更新以外はほとんど掛かりません。


「リモートデスクトップ」とは、社外からその会社のデータにアクセスするためのものです。テレワークを利用するには、必ず導入しなくてはなりません。

「ウェブ会議」はオフィスで働く人と在宅勤務をする人、支社間などでコミュニケーションができるツールです。


「グループウェア」とは、情報を共有するためのソフトウェアで、情報交換やスケジュール管理など業務を効率的にしてくれます。

「ウェブ勤怠管理システム」とは、離れたところで活動する社員の勤怠情報をウェブ管理するものです。


「通信環境」は外出先や自宅からインターネットに接続できる環境のことなので、導入は必須でしょう。

外出先の近くにあるシェアオフィスを利用すれば、会社に戻らなくても仕事ができます。そのためには「シェアオフィス利用料」も必要です。



テレワークの導入費用対効果を診断してみよう

テレワークを導入したくてもどのぐらいの費用が掛かるかわからない、掛かった費用に見合う効果が期待できるかなどの不安はあるでしょう。

それらの診断をするツールが、株式会社テレワークマネジメントの「テレワーク導入費用対効果診断」です。


導入したいテレワークの種類を「在宅勤務・モバイルワーク・拠点間テレワーク」などから選択して、実施したい人数や拠点数を記入します。

現在の交通費や残業代、遠隔アクセスなど利用しているツールがあれば詳細を記入していくのです。


診断では、テレワークを実施する費用や効果を1年間から5年間に分けて表にしてくれます。

1年間だけ実施しても効果が少ない可能性はあります。​​​​​​​しかし、5年間続けた場合の効果も確認できるので、比較して検討してみるといいでしょう。



 

 


332人へのアンケート結果発表 【在宅勤務の実態が明らかになりました】

当アンケートは、東京23区内に勤務するビジネスパーソン332名を対象に、ご自身が勤務する会社での「在宅勤務」の導入状況と、「在宅勤務」に対しどのように感じているか意識調査を図ることを目的に実施しました。調査の結果は「在宅勤務は有効」だと考える人が65.7%に達しました。

その他にも、さまざまな設問を行い、在宅勤務というワーキングスタイルについてどう思っているのか、とても興味深い結果が出ました!アンケート結果は、下記からダウンロードください!

 

 

新着記事